オンコロジー (がん領域) でのAI活用が注目!【8月-vol.2】

オンコロジー (がん領域) でのAI活用が注目!

こんにちは。カンバセーションヘルスの古田です。いつも弊社Eニュースレターをご覧いただきありがとうございます。今月も国内・国外から厳選した、AIや製薬・医療DXに関する最新情報をご紹介したいと思います。ぜひ最後までお付き合いください。

今月入ってきたニュースの中で注目の内容が、大塚製薬株式会社と富士通株式会社による『がん患者向け低栄養の予測AIアプリケーションの開発』、そして、オリンパスによる『胃がんAI病理診断支援ソフトの開発研究』に関するニュースなどオンコロジー分野のAI活用例が多数ありました。日本人の死因第一位はがんに起因し年間およそ100万人の方ががんを発症している「がん大国」です。そんな日本において、AIなどの最新テクノロジーを駆使したがんの創薬、診断、また予防治療は注目に値し、まさに日本の医療業界がデジタル化を必要としている領域の一つです。国立がんセンター東病院の院長インタビューにもありましたように、最新の技術を病院などの医療施設が取り入れるべく、スタートアップや研究機関との積極的な共同を今後も加速させる必要があります。

また、がん領域においてAIがより価値を発揮できるソリューションが、対話型AIを用いた患者サポートアプリケーションの導入です。新型コロナにより、がん患者様の通院スケジュールや在宅ケアは大きく影響を受けました。Findmeの調査によるとがん患者の39%がコロナにより通院回数が減ったと回答、肺がん患者においては50%が通院回数が減少してしまったという結果となりました。医療機関が対話型AIをがん治療ケアに導入すれば、患者さんが自宅にいながら、病状確認・投薬サポートなどを受けることが可能となります。弊社の対話型AIはがん領域に関するデータもすでに確立しており、がん患者さん向けの対話型AI搭載型ページェント・サポート・プログラムをご提供しております。製薬会社様・医療従事者様で詳細についてお知りになりたい方は、是非以下の「お問い合わせボタン」よりご連絡ください。

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〜カンバセーションヘルス メディアリリース〜

1. 営業におけるハイブリットモデルがもたらすベネフィットとは?| カンバセーションヘルスnote

新型コロナウイルス(COVID-19)感染拡大の影響とデジタル改革(DX)の推進により、製薬会社の営業活動もオンラインに大きく舵を切っています。今回の記事では、海外企業でのデジタル営業の先進事例として、営業戦略と学会開催の2例をご紹介し、日本はどのようなデジタル化を目指すべきかをお伝えします。

 

製薬DX・AIの最新ニュース

国内

1. がん患者のデータ分析、「低栄養」の予測AI構築へ | AI+ IT Media

大塚製薬株式会社は富士通株式会社、国立がん研究センターと共に栄養素の摂取量が必要量よりも少ない「低栄養」(栄養不足)のリスクをAIで予測するサービスの共同研究を始めると発表。治療中のがん患者の栄養不足は病体の悪化につながる可能性が高いため、身体へのリスクを事前に予測し、処置することでがん治療に役立てることが期待される。

2. オリンパスが共同研究を進める胃がんAI病理診断支援ソフトウェアの汎用性を実証 | PR TIMES

オリンパス株式会社は、独立行政法人国立病院機構呉医療センター・中国がんセンターを含む6施設とAI病理診断支援ソフトウェアの実用化に向けた共同研究を行った。結果、対象の6施設から提供された胃生検の病理標本に対し、AI病理診断支援ソフトウェアが感度100%、特異度50%以上の精度を達成することに成功し、汎用性が実証されたと報告。

3. 国立がんセンター東病院が描く医療の未来 | Yahoo! Japan

画期的ながん治療の導入を積極的に取り入れ、がん治療のイノベーターとして注目されている国立がんセンター東病院。AIやIT技術を駆使し、スタートアップとて提携することで「がん治療のシリコンバレー」を目指す同病院、真の未来型治療とチーム形成について語る。

4. 愛知県蒲郡市の整形外科がAI診断ソフトの開発進める | Yahoo! Japan

愛知県蒲郡市の整形外科の医師らが開発した日本初AIによる自動骨折診断システム。医師不足が深刻な日本の大学病院でこのAI診断ソフトを導入することにより医師の診断時間の削減が期待される。現在は一部の骨折箇所を診断可能だが、全身の骨折を特定できるよう更に機械学習を進めている。

海外

1. 「医療」は世界的AI投資が圧倒的1位! 投資家が海外の動向を語る | Newspicks

Cherubic Ventures(心元資本)の創業パートナーMatt Cheng氏が世界的に多額の投資を受ける医療AI、創薬AIについて近年の海外動向を紹介。デジタル後進国と言われる日本へのメッセージとして、オリジナリティーに拘らず「スピード」を大切にすることや、デジタルに関する発想を変える必要があると語った。

2.  医療費未払いを事前に防ぐAIアプリ開発へ | Medical AI TImes

米医療サービス団体であるGeisingerはフィンテックスタートアップであるPayZenと共同し、医療費未払いを防ぐためのAIアプリケーションの開発、提供を開始。国民医療保険が手薄の米国に置いて医療費の未払いは2020年のみで1400億ドルにも達し、大きな社会問題になっている。このアプリは医療費の分割払いを可能にする。日本においても保険適用外で治療に踏み切れない患者さんが使用することによって、より治療の選択肢が増えることが期待される。

3. 医療画像から人種を読み取る研究、AIによる人種差別防ぐため注目 | Medical AI Times

MIT、国立清華大学などの国際共同研究チームは医療画像から患者の人種的アイデンティティを特定することが可能とする研究成果を公表。現在のAIの学習過程は人間による診断、治療を元とするデータをAIが学習しており、期せずして人種間バイアスを取り込んでしまう可能性を示唆する声があがっている。今回の研究成果はAIによる人種間バイアスの特定に役立てることができると期待される。

4. 医療機器市場におけるAIーテクノロジー別の需要分析および機会の見通し2021-2029年調査レポートを発表 | PR TIMES/ Kenneth Research

Research Nester Private Limitedは調査レポート「医療機器市場におけるAI:世界的な需要の分析及び機会展望2029年」を発刊した。このレポートによると、医療機器市場のAIは、2021〜2029年の予測期間中に中程度のCAGRで成長、成長要因は、医療データの ボリュームの増加およびデータセットの複雑さの増大などが含まれた。また、精密医療の採用の増加、ヘルスケアにおけるAIベースのツールの適用性の向上、ベンチャーキャピタル投資の増加は、世界的な市場の成長を後押しすると予想。

5. Google開発の医療用画像認識AI、実用化までの課題 | 産経新聞

Googleは画像認識アルゴリズムに基づいて、皮膚の疾病について助言をするアプリを開発した。しかし、専門家は実用化までには課題が山積していると発言。スタンフォード大学で機械学習と健康について研究する皮膚科医のロクサーナ・ダネシュウによると、こうした技術は臨床の場で実力が証明されたことはほとんどなく、米国では人工知能(AI)を利用した皮膚科向けの画像解析ツールで当局が承認したものは存在しないという。Googleが実用化まで進められるかが注目される。

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